「昭和の大合併」と住民帰属意識
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住民の帰属意識は、「昭和の大合併」（1950年代）において、その賛否をいかに左右したのだろうか？本書はこの疑問を中心に据え、四つの合併事例（長野県上伊那郡宮田村、岡山県英田郡西粟倉村、福岡県筑紫郡太宰府町、奈良県天理市）を分析するものである。
住民が地域等に対して抱く意識、すなわちローカル・アイデンティティである住民帰属意識は、各事例においてそれぞれ異なる効果を発揮したが、その硬貨には共通点も見出せる。この共通点から、著者は市町村合併の賛否に関する斬新な説明もモデルを提案する。
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